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データベース

国内タブレット市場、AndroidがAppleのiOSを初めて上回る成長
6年 ago

国内タブレット市場、AndroidがAppleのiOSを初めて上回る成長

MM総研が5月21日、2013年度通期(2013年4月~2014年3月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表しました。出荷台数は前年度比30.5%増の748万台で、2010年度にタブレット端末が初めて発売開始されてからの毎年の倍増ペースは落ち着いた形となりました。スマートフォンと比べて、普段使いの端末としての需要が低いことが増加ペースの鈍化に繋がったとMM総研は分析しています。

OS別の出荷台数でAndroidがiOSを抜いて初の1位

OS別の出荷台数・シェアはAndroid(45.7%)がiOS(43.8%)を抜いて初めて1位を獲得、3位は先日3代目のモデルが発表され注目を集めるSurfaceなどのWindows(10.5%)となりましたた。ちなみにWindowsの通期出荷台数としての二桁シェア獲得、こちらも初の快挙です。日本では”艦これ”などの人気もあり、Windowssタブレットに一部の人々の人気が集中したことも二桁シェア達成に寄与したのかもしれません。

 

メーカー別の出荷台数はAppleが貫録の4年連続第1位

A2013年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple(43.8%)が断トツの1位を獲得、相変わらずの人気ぶりを示しました。日本でタブレット端末(iPad)が登場した2010年度から4年連続、半期別では8半期連続でのシェア1位を維持です。2位 はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」、および自社ブランド端末も展開するASUS(17.4%)で、3位 富士通(6.7%)、4位 ソニー(5.8%)、5位 Amazon(4.9%)のとのこと。

2014年度は前年度比23.0%増の920万台、2015年度は1,000万台市場になるとの予測

MM総研では今後のタブレット出荷台数として、2014年度:920万台(前年度比23.0%増)、2015年度:1,030万台(同12.0%増)、 2016年度:1,130万台(同9.7%増)となり、2015年度には1,000万台規模に達すると予測しています。ただ、増加傾向は続くが、増加ペースは徐々に落 ちていくとしています。

個人的感想

記事の前半にもある通り、タブレットは未成年からお年寄りまで使っているスマートフォンと比べるとユーザーが限定されている気がします。また、MicrosoftのSurface Pro 3の様に、タブレットとノートPCの両方の利点を備えた様なデバイスも開発されており、もしかするとタブレットとノートPCという線引きがなくなる可能性もあると思います。市場が広がればさらに多様なニーズに応えるためにメーカー側も工夫するでしょうし、楽しみな市場です。

【調査結果】スマホが大好きなのは女子高生
6年 ago

【調査結果】スマホが大好きなのは女子高生

 右肩上がりでユーザーを伸ばしているスマートフォン。そんな中、ある興味深い調査結果が発表されましたのでご紹介します。

【携帯電話・スマートフォンに関する利用実態調査】

インターネット閲覧制限ソフトの開発などを手がけるデジタルアーツ株式会社(以下DA社)は、今年2月に携帯電話・スマートフォンを所持する全国の小・中・高校生男女618名、及び未就学児から18歳の子どもを持つ保護者層624名、合計1,242名を対象に利用実態調査を行い、調査結果を公開しています。

その調査によると、なんと女子高生の95.1%がスマートフォンを使っているそうです。同じ数値で女子小学生が35%、女子中学生が52.4%であるのに比べると、圧倒的な数値の高さですよね。さらに現在スマートフォンを持っていない女子高生で、今後スマートフォンを使いたい人の比率はなんと100%!(女子小学生や女子中学生など他の属性は、全体の10〜20%ほどは使用したくない意向)まさに女子高生はスマホが大好き、もしくはないと友達付き合いも何もできないのかもしれません。

ちなみ1日の平均のスマートフォン使用時間も6.4時間と、2位の男子高生の4.3時間と比べてもぶっちぎりの使用時間の長さ。1日の4分の1以上をスマートフォンに費やすというのは、かなりのヘビーユーザーといってもよさそうです。

女子小学生や女子中学生の場合、教育上の理由から親の意向でスマートフォンを持たせてもらえないケースもありそうなので、女子高生ほど高いスマートフォン使用率にはなっていませんが、調査結果から察するに学生などの若年層も従来のガラパゴス携帯と言われる携帯電話よりも、スマートフォンを好む傾向があると言ってもいいかもしれません。ちなみに男子高生も女子高生ほどではないものの、高い使用率を記録しました。

”携帯電話=スマートフォン”という時代が、もうすぐそこまで来ているのかもしれません。 昔ポケベル、今スマホなのでしょうか…?

ソース:デジタルアーツ株式会社

飲食店は自社HPより、ソーシャルメディアに興味がある!?
6年 ago

飲食店は自社HPより、ソーシャルメディアに興味がある!?

弊社も会員である東京商工会議所が、都内の飲食店1,000社に対しアンケートを送付した結果(うち374社が回答)、

”今後、取り入れたいPR方法は次のうちどれですか?”という問いに対し、

第一位「グルメサイト」…21.8%

第二位「ソーシャルメディア」…18.7%

第三位「自社ホームページ」…13.7%

 

(東京商工会議所調べ:2014)

 

となったそうです。その他の手段としてはポスティングやグルメ情報雑誌、新聞や地域情報誌などがあり、従来のPR手段を押さえてインターネットを活用したPR手段に関心が高いことがうかがえます。

他の質問として”PRをどのような方法で行っていますか?”という質問項目があるのですが、その回答は

第一位「グルメサイト」…55.8%

第二位「自社ホームページ」…34.9%

第三位「ソーシャルメディア」…28.7%

 

(東京商工会議所調べ:2014)

 

となっており、少し短絡的な見方かもしれませんが、PR方法としてはグルメサイトを現在活用していて、今後さらに活用して行きたいという飲食店が最も多く、次が自社ホームページを活用していて、ソーシャルメディアにより力を入れていきたいと思っているお店が多い様に見えます。

弊社のクライアントでもそういったパターンが大半なので、色眼鏡がかかっている可能性も高いですが、現在はただ目的もなく自社ホームページを運用しているだけでは、なかなか効果につながらない時代になってきていて、自社ホームページとソーシャルメディアをうまく使い分け、いかに相乗効果を出していくのか、といった課題をどの企業も抱えており、そういった面がこのアンケートにも現れている気がします。

実際HP製作の大手企業である株式会社メンバーズなどは、中期経営計画でソーシャルメディアの活用支援事業を柱にすえることを公表しており、自社ホームページとソーシャルメディアの併用に関しては、プロであるインターネット業界自体も力を入れていく傾向にあります。

うまく活用すれば、大きな宣伝効果が見込めるPRツールであるソーシャルメディアは、確かにどの企業にとっても魅力的です。自社ホームページと比べても立ち上げや運用が容易な面も多く、それだけによりコストや時間を抑えて宣伝効果につなげられるのかといったノウハウが大事になってくる分野です。

情報元

東京商工会議所

http://www.tokyo-cci.or.jp/soudan/inshoku/chosa_kekka/

株式会社メンバーズ 第一次中期経営計画

http://www.slideshare.net/Memberscorp/2013320153

【スマホ・PC比較】食品通販の効果検証事例

今回は食料品販売の通販にインターネット広告配信を使用した場合での検証事例のご紹介です。

検証期間は2013年の1月~6月末までの6ヶ月間、「GoogleAdwords」の広告を使用し、通販サイトへの誘導を行いました。

GoogleAdwords内で使用した広告は 【1】検索キーワード広告 PC 【2】検索キーワード広告 スマートフォン 【3】検索キーワード広告 フィーチャーフォン 【4】ディスプレイ広告 PC 【5】ディスプレイ広告 スマートフォン 【6】ディスプレイ広告 フィーチャーフォン と大きく分けて3つのデバイスと広告の種類に応じてキャンペーンを6つに分割しています。

細かい数字は割愛しますが、(いずれ数字でのデータ分析結果も公表するかもしれません)

CPC(クリック1回あたりの金額)は 検索キーワード広告で、スマートフォンがPCと比較して 65% ディスプレイ広告で、スマートフォンがPCと比較して 71% と、スマートフォンの方が安価にユーザーを獲得できている結果が出ました。

また、CV率(クリック1回あたりから成約になった率)は 検索キーワード広告で、スマートフォンがPCと比較して 127% ディスプレイ広告で、スマートフォンがPCと比較して 104% と、こちらもスマートフォンの方が成約率の高い結果となりました。

さらに、サイト内のGoogleAnalytics情報を解析してみた結果、 スマートフォンユーザーの方が、成約(CV)に至るまでの滞在時間が短く、 短時間で購買を決定していることもわかりました。

ここまでだけを見てみると、スマートフォンってすごいじゃん! と思ってしまいがちなのですが、サイト運用者へのヒアリング・情報解析を加えたところ …
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