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ソーシャルメディア

迷走中?Facebookがギフトサービス終了へ
6年 ago

迷走中?Facebookがギフトサービス終了へ

2年程前にずいぶん話題になったFacebookのギフトサービス。8月いっぱいを持ってサービス停止だそうです。

facebook gift: http://facebook.boo.jp/facebook-gift-hot-to-us

鳴り物入りでスタートした、Facebookギフト。これはFacebookを通じて友達に商品を送れるもので、Facebook初の本格的なEコマースサービスでした。 広告以外に大きな収入源のなかったFacebookが、そのユーザー数を活かして強烈なEコマースサービスを展開!・・・ と思われていたのですが、米国でのサービス開始後もあまり利用が伸びず、ここで断念、となったようです。

一方、米FacebookにはLike(いいね!)とBuy(買う)ボタンがあり、ニュースフィード上から直接商品購入が可能なサービスが開始されており、今後はそちらへ注力していくものと思われます。 Facebookは先月、利用者のWeb閲覧データを広告配信に利用すると発表しており、この解析データがEコマースにも利用されていくのでしょうか。

ただ通常のDSPやリスティング広告とEコマースを組み合わせたサービスはたくさん存在していますが、SNSを利用しての”贈り物”プラットフォームは、いままであまりなかった存在でしたので計画中止は残念です。

また、Buyサービスは日本ではまだ開始されていませんが、EUでは個人情報保護の観点から反発も起きそうです。 今後のサービス展開には要注目です。

Written by 中島

ホームページに動画コンテンツを置くことは有効なのか
6年 ago

ホームページに動画コンテンツを置くことは有効なのか

ずいぶん攻撃的なタイトルをつけてしまいました。 すみません。

最近、クライアント様より「動画ってどうなのよ?」と聞かれる機会が多かったもので、少しまとめてみたいと思います。 尚、この記事に出てくる数字は、動画コンテンツを埋め込んだ弊社クライアントのアクセス解析データを基にしています。 あくまで、一例としてご覧ください。

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■ そもそも動画は静止画より上位に位置するのか?

あえてネガティブな情報から記載します。

動画コンテンツを埋め込んだにもかかわらず悲惨な結果になった例は、以下の2つでした。 1.1分以上の動画 2.スマートフォン向けのサイトでの動画 上記二つは動画の時間より圧倒的に滞在時間が短く、サイトの趣旨を阻害しているとすら言える結果となりました。 正直、要点をテキストで記載したほうが何倍もよかったかもしれません。

おそらく「動画を閲覧する」というフローは、普通にテキストを読んだり画像を読むよりハードルが高く、それだけの価値を伝えないとなかなか見てはくれないという事なのでしょう。 また、通信環境や音を出せない環境など、外的要因の影響も多く、つまらない(必要ない)動画は早々にドロップしてしまうのかもしれません。

Googleが提供する動画マニュアルも、「動画視聴中の離脱率について、どんなに中身の良い動画でも開始15秒で1/2が離脱し、30秒では2/3が離脱すると言われており、15秒~30秒の間が、ユーザーがそのまま視聴し続けるか、離脱するかを分かつ最重要ポイントである」と言っています。

ソース:https://support.google.com/youtube/answer/1715160?hl=ja

つまり、ただテキストでも表示できる情報を、わざわざ動画に仕立てる、というのは有効でない可能性がありますね。 十分に注意しましょう。

■ では動画を作るメリットとは何なのか?

動画の最大のメリットは、視覚的に情報を伝えられるという点です。 「A→B→C→A~Cが合体」みたいなPowerPointのエフェクトを利用したスライドショーをよく見る機会があると思います。

このような複雑な説明や、例えば細胞が分裂して増えていく様子、またBefore・Afterの微妙な変化、など絵を2枚並べただけではわかりにくいコンテンツは、動画を使うメリットがあります。

また、例えばスポーツシーンで、とにかく凄いサッカーのシュートなど事象自体に強烈なインパクトを持つものも動画の意義があります。

■ 結局、動画は必要なの?

結論から言うとケースバイケースですが、一例としては「情報はテキストと画像で表示し、補完材料として動画も置いておく」というケースが一番効果が出ました。


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レスポンシブルWebサイトとLINEアカウントの組み合わせで売上UP
6年 ago

レスポンシブルWebサイトとLINEアカウントの組み合わせで売上UP

mixiから始まり、アメーバ、twitter、Facebookと目まぐるしく移り変わるソーシャルメディアマーケティングですが、現在のスマートフォン向けSNSの成長トップはLINEとなっています。

世界レベルでのユーザーは3億人とFacebookにはまだまだ及ばないものの、わずか5か月で1億人もユーザーを増やすなど急速に成長を続けています。 その日本シェアは5000万人以上と、全LINEユーザーの1/6を超え、日本人口の約40%をカバーするもはや無視できない規模です。

http://linecorp.com/press/2013/1125636

LINE公式アカウントからのBtoCアプローチは、伝えたいことをスマートフォンのプッシュ機能を利用し伝達できるため、タイムラインを利用するFacebookやTwitterよりもよりアクティブにアプローチが可能です。

キャンペーンのお知らせや、リアルタイムの販促情報、タイムセールなどアクティブな情報であればあるほど真価を発揮しそうです。

またレスポンシブルWEBページ(スマートフォン対応ページ)との連携であれば、LINEからの流入も計測でき、アプローチ内容のブラッシュアップにも効果的です。

Cocoaでは、Webサイト制作だけでなくSNSを効果的に活用したアクセスアップもご提案しています。 LINEを利用してのリアルタイム販促アプローチをご検討、またLINEアカウントへの登録促進をご検討の場合はご相談くださいませ。 事例をもとに、LINEアプローチの効果的手法をお伝えいたします。

Written by 中島

電話番号知らなくても通話可能!Facebook Messengerの通話機能使ってみた
6年 ago

電話番号知らなくても通話可能!Facebook Messengerの通話機能使ってみた

LINE、Skypeが席巻する無料通話アプリですが、つい先日Facebookがリリースした「Facebook Messenger」の通話機能。

さっそく使ってみました。

実験環境:(通話元も通話先も同様) 神奈川県横浜市内 4GLTE通信 機種/iPhone 5S OS/iOS 7.1.1

同時にLINE通話も行ってみましたが、LINE通話と比較すると若干タイムラグが強いが音質は若干良いというのが筆者の主観的感想です。 通話をする分にどうしようもないというレベルではなく、十分選択肢に入りそうです。

LINEと大きく違う点としては、直接相手の電話番号などを知らなくてもFacebookの友達であれば通話ができてしまうという点。 これが案外便利です。

昔の同級生などはFacebookだけでつながっているというケースもあるかと思いますので、同窓会が捗りますね!

また、一方でよくわからないスパムアカウントを友達として認証してしまうと 訳のわからない相手から通話が来る可能性があります。 それどころか、実在の人物を騙る偽アカウントを承認してしまった場合、オレオレ詐欺のような電話が来る可能性もありますので注意が必要です。

今まで以上に友達ではなさそうなアカウントからの友達申請は注意してくださいね。

飲食店は自社HPより、ソーシャルメディアに興味がある!?
6年 ago

飲食店は自社HPより、ソーシャルメディアに興味がある!?

弊社も会員である東京商工会議所が、都内の飲食店1,000社に対しアンケートを送付した結果(うち374社が回答)、

”今後、取り入れたいPR方法は次のうちどれですか?”という問いに対し、

第一位「グルメサイト」…21.8%

第二位「ソーシャルメディア」…18.7%

第三位「自社ホームページ」…13.7%

 

(東京商工会議所調べ:2014)

 

となったそうです。その他の手段としてはポスティングやグルメ情報雑誌、新聞や地域情報誌などがあり、従来のPR手段を押さえてインターネットを活用したPR手段に関心が高いことがうかがえます。

他の質問として”PRをどのような方法で行っていますか?”という質問項目があるのですが、その回答は

第一位「グルメサイト」…55.8%

第二位「自社ホームページ」…34.9%

第三位「ソーシャルメディア」…28.7%

 

(東京商工会議所調べ:2014)

 

となっており、少し短絡的な見方かもしれませんが、PR方法としてはグルメサイトを現在活用していて、今後さらに活用して行きたいという飲食店が最も多く、次が自社ホームページを活用していて、ソーシャルメディアにより力を入れていきたいと思っているお店が多い様に見えます。

弊社のクライアントでもそういったパターンが大半なので、色眼鏡がかかっている可能性も高いですが、現在はただ目的もなく自社ホームページを運用しているだけでは、なかなか効果につながらない時代になってきていて、自社ホームページとソーシャルメディアをうまく使い分け、いかに相乗効果を出していくのか、といった課題をどの企業も抱えており、そういった面がこのアンケートにも現れている気がします。

実際HP製作の大手企業である株式会社メンバーズなどは、中期経営計画でソーシャルメディアの活用支援事業を柱にすえることを公表しており、自社ホームページとソーシャルメディアの併用に関しては、プロであるインターネット業界自体も力を入れていく傾向にあります。

うまく活用すれば、大きな宣伝効果が見込めるPRツールであるソーシャルメディアは、確かにどの企業にとっても魅力的です。自社ホームページと比べても立ち上げや運用が容易な面も多く、それだけによりコストや時間を抑えて宣伝効果につなげられるのかといったノウハウが大事になってくる分野です。

情報元

東京商工会議所

http://www.tokyo-cci.or.jp/soudan/inshoku/chosa_kekka/

株式会社メンバーズ 第一次中期経営計画

http://www.slideshare.net/Memberscorp/2013320153